日本語教師になれる大学は？ 大卒以外の方の日本語教師のなり方も紹介

「日本語教師になるには大学卒業資格が必要？」
「日本語教師になるための条件は？」
「大卒で日本語教師になるメリットは？」

グローバル化が進むなか、近年では国内外において日本語教師の需要が高まっています。
2023年現在、日本語教師になるために必ず必要な資格・経歴はありません。
しかし、取得しておくべき資格や、就活の場面で役立つ一定の経歴は存在します。

本記事では、日本語教師になぜ大卒資格が必要なのか、大卒で日本語教師になるメリット、そして大卒で日本語教師になる場合におさえておきたいポイントについて紹介します。

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日本語教師になるためには大学卒業資格は必要？

2023年現在、日本語教師になるためには、小中学校のような「教員免許」にあたる資格は存在せず、働きたいという希望があれば誰でも日本語教師として働くことが可能です。

しかし、日本語学校などの教育機関で働く場合には、3つの条件のうち1つを満たす必要があります。
その3つはこちらです。

①4年制大学を卒業し、日本語教師養成講座420時間カリキュラムを受講し修了する。
②日本語教育能力検定試験に合格する。
③大学または大学院において「日本語教育に関する教育課程」を主専攻(45単位)または副専攻(26単位)し、卒業する。

日本語教師として働くにあたり、日本語学校に勤務する形で仕事を行うことを検討している方も多いかと思います。
日本語学校の採用基準に日本語教育能力検定試験の合格、4年制大学卒業以上の学歴や日本語教師の経験年数〇年以上という条件を設けている学校もあります。

日本語教育能力検定試験は、日本語教師になるために合格しておくとよい試験といえるでしょう。
とくに海外で日本語教師として働く場合には、大卒資格が求められる場合もあります。

<関連記事> 登録日本語教員とは 国家資格化に伴いどう変わる？

日本語学校とは

日本語学校とは、日本語を母語としない者に対して日本語教育を実施する機関です。
法務省の告示を受けた教育機関への入学者に対しては、「留学」の在留資格が認められます。
日本語学校に入学する外国人留学生の多くは、日本の大学院、大学、専門学校への進学、日本の企業への就職を目指しています。
近年ではグローバル化にともない学習者のニーズも多様化し、ビジネスや日常会話に特化したコースを設けたりする学校も増えています。

日本語教師になりたてのころに日本語学校で働く場合は、非常勤講師として働くことが多いです。
クラスにはさまざまな年齢・国籍の学習者がおり、日本語の文法や発音などとあわせて、日本文化の発信や異文化コミュニケーションを交えながら、授業を進めていきます。

日本語学校では、いろいろな学習者と接する中で、実践的な日本語教育についての経験を積むことができるでしょう。
日本語学校については、こちらもご覧ください。

<関連記事>【日本語学校とは】日本語教師になりたい人必見！概要と就職するために必要な条件

日本語教師に求められる条件

正式に日本語学校で働く場合には、先ほどご紹介した3つの条件のうち、1つを満たす必要があります。
①日本語教師養成講座420時間カリキュラムを受講し修了する。
②日本語教育能力検定試験に合格する。
③大学または大学院において「日本語教育に関する教育課程」を主専攻(45単位)または副専攻(26単位)し、卒業する。

それでは、日本語教師になるために必要な3つの条件について、詳しくみていきましょう。

<関連記事> 日本語教師の基礎知識

条件①日本語教師養成講座420時間カリキュラムを受講し修了する。

文化庁届出受理日本語教師養成講座420時間カリキュラムを受講し修了すると、日本語教師になることができます。
講座自体は学歴問わず受講することができますが、講座修了後に日本語学校に就職をしたい場合、4年制大学の卒業が応募条件となっています。

受講するスクールによっては、インターネット上で講座を受講できる通信コースや、実践的なスキルや考える力が身につく双方向型の授業が用意されています。
様々な受講方法が用意されているため、自分の生活スタイルに合った養成講座を選び、受講しましょう。

ルネサンス日本語学院の日本語教師養成講座では、理論科目はeラーニング、教育実習などの実践科目は通学で受講することができます。
「eラーニングで学習するってどういうこと？」「通学授業では何を学ぶの？」など、ルネサンス日本語学院の日本語教師養成については、こちらもご覧ください。
<関連記事>日本語教師養成講座420時間コース | ルネサンス日本語学院 日本語教師養成講座

条件②日本語教育能力検定試験に合格する。

日本語教育能力検定試験は、年に1回公益財団法人日本国際教育支援協会（JEES）が実施している検定試験です。
この検定試験は、日本語教育を行うために必要な基礎的な知識や能力があるかを問う内容で構成されている試験です。

合格率は25～30％と比較的難易度の高い試験ですが、合格率は年々、上昇傾向にあります。
2022年度（令和4年度）の日本語教育能力検定試験の合格率は29.8％でした。前年度の28.9％と比較すると、合格率は0.9％増加しています。
日本語教育能力検定試験は比較的難易度の高い試験ではありますが、現在は多くの問題集も出版されているため、しっかり対策すれば、独学でも十分に合格する可能性がある試験とも言えます。

日本語教育能力検定試験の詳細はこちらもご覧ください。

<関連記事>日本語教師の資格は難易度が高い？試験の合格率やおすすめの勉強法を公開
<関連記事>【2023年度版】日本語教育能力検定試験の合格点・合格率の傾向を徹底解説

条件③大学または大学院において「日本語教育に関する教育課程」を主専攻(45単位)または副専攻(26単位)し、卒業する。

大学また大学院において日本語教育課程を修了した人は、卒業と同時に日本語教師になる資格を得られます。
また、日本語教育に関する全般的な知識を得たうえで、日本語教師としての仕事を始めることができるといったメリットがあります。

現在大学に在学中の方で、日本語教育課程を専攻できる方は、日本語教育課程の履修を検討してみてはいかがでしょうか。

＜関連記事＞日本語教師になるにはどうすればいい？必要な条件や方法を解説

日本語教師が大学を卒業しているメリット

将来、海外で日本語教師として働きたいと考えている方は、4年制大学以上を卒業していると良いでしょう。
なぜなら、海外で日本語教師として働く場合には就労ビザを取得する必要があり、多くの場合において、ビザを取得する条件としての学士以上の学位が求められるからです。

また、海外就職に限らず、国内の日本語教師の求人においても「4年制大学卒」が採用条件とされていることも多いので、大卒資格の取得は日本語教師になる際に有利に働くと言えるでしょう。

主専攻と副専攻の違い

大学で日本語課程を学ぶ場合には、日本語を主専攻として学ぶか、他の学科と並行して副専攻として学ぶか、2つの方法があります。

主専攻として学ぶ場合には、大学での学びの主軸に日本語科目を捉え、メインの科目として日本語を学びます。
一方で副専攻として学ぶ場合には、経済学部や社会学部といった他の学部・学科に所属しながら、既定の履修単位・時間に沿って日本語科目を学びます。

主専攻か副専攻かによって日本語教師としての採用に差が生まれることはないので、日本語教師になるための条件を満たすうえで、日本語科目の主専攻は必須ではありません。

大学卒業後、すぐに日本語教師として働く場合

近年日本語教師の需要は高まっており、日本語教師を求めている企業や教育機関は数多く存在します。
しかし、即戦力を求めている企業においては、「日本語教師としての経験〇年以上」といった一定の経験が求められる場合があります。
また、大学卒業直後に海外で日本語教師として働く場合、日本語教師としての経験がないと就労ビザを取得することが難しい場合があります。

新卒のときは経験年数を求める企業や教育機関に就職することは難しい場合があるかもしれません。
しかし、先ほども述べた通り日本語教師を必要としている教育機関や企業は多いため、経験年数よりも「学習者のことを考え、一生懸命働いてくれる人」「意欲が高い人」を求めている教育機関、企業も少なくありません。

自分が応募したい求人を見つけたら、求人情報の内容をしっかり確認し、疑問点などは採用担当者に問い合わせてみるとよいのではないでしょうか。

日本語教師は大学卒業資格があるとよい

ここまで、日本語教師と大学卒業資格の関係についてお話してきました。
繰り返しになりますが、日本語学校で日本語教師として就職をしたい場合、日本語教師になるための3つの条件「日本語教師養成講座420時間カリキュラムを受講し修了する」においては、4年制大学卒業が応募条件となります。
また、海外で日本語教師として就職したい場合には、ビザを取得する条件として4年制大学卒業が求められます。

日本語教師として働きたいと考えている人は、どこで、どんな場所で日本語教師として活躍したいかを考え、万全な準備で就職活動に臨みましょう。

日本語教師になれる課程のある大学

 ここからは、日本語教師を目指す際におすすめの大学を紹介していきます。

令和元年度の調査をもとに文化庁が発表している「日本語教師養成課程を実施する大学」に基づき、日本語教師になれる課程のある大学を厳選しました。

今回は「東京」「大阪」「名古屋」の3都市から、それぞれ3校を紹介します。

都市名	大学名	実施部署	名称	講座の種別	「必須の教育内容」への対応状況
東京	東京成徳大学	人文学部	名称なし	日本語教師養成 （26単位以上）	対応済
東京	日本大学	国際関係学部	教職課程 日本語教員養成	日本語教師養成 （26単位以上）	対応済
東京	立教大学	異文化コミュニケーション学部	日本語教員養成 プログラム	日本語教師養成 （26単位以上）	対応済
大阪	近畿大学	文芸学部／ 国際学部	日本語教員養成課程	日本語教師養成 （26単位以上）	対応済
大阪	摂南大学	外国語学部	日本語教員養成課程（副専攻相当）	日本語教師養成 （26単位以上）	対応済
大阪	桃山学院大学	全学部	日本語教員養成課程	日本語教師養成 （26単位以上）	対応済
名古屋	名古屋外国語大学	日本語学科／ 国際日本学科	日本語教育 プログラム（主専攻）	日本語教師養成 （45単位以上）	対応済
名古屋	名古屋学院大学	外国語学部	日本語教員養成 プログラム	日本語教師養成 （26単位以上）	検討中
名古屋	南山大学	人文学部	日本文化学科 （日本語教員養成プログラム）	日本語教師養成 （26単位以上）	対応済

これらの課程では、日本語教育に必要な知識や技術を習得するだけでなく、日本の文化や歴史についても深く学ぶことができます。

また、実習や留学プログラムなどを通じて、実際の教育現場での経験を積む機会が提供されているところも。

将来、日本語教師として世界中の人々に日本の魅力を伝えたい方には、ぜひこの課程を検討してみてください。

 

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大学で日本語教師を目指すうえで押さえておきたいこと

 次に、大学で日本語教師を目指すうえで押さえておきたいことを解説します。

とくに押さえておくべきポイントは、以下の2つです。

• 主専攻と副専攻では違いがある
• 就職では新卒が不利になってしまう場合もある

それぞれ解説していきます。

 

主専攻と副専攻では違いがある

大学で日本語教師を目指す場合、通常は「日本語教育」や「日本語」といった専攻を主に選択することが一般的です。

しかし、主専攻とは別に、副専攻を選択することも可能です。

副専攻とは、専攻とは異なる分野の科目を履修し、その分野について基礎的な知識を獲得することを意味します。

いわば「応用」や「実践」までに至らないことが多く、主専攻と副専攻では、卒業要件や履修科目が異なる場合があります。

したがって、大学で日本語教師を目指す学生は、主専攻と副専攻で獲得できる資格に違いがあるかを事前に確認することが重要です。

副専攻を選択することで、異なる分野の知識を取得し、幅広い視野を持つことができるため、今後の進路にとって大きなメリットとなります。

 

就職では新卒が不利になってしまう場合もある

大学で日本語教師を目指す場合、卒業後に就職するにあたって、新卒であることが不利になるケースがあります。

日本語学校や大学の日本語教育部門などが採用する際、経験豊富な教師や日本語教育能力検定試験に合格している教師などが求められることが多く、新卒者は不利になります。

また、海外での日本語教育においては留学生センターなどの非常勤講師が、常勤教員に比べて数多く雇用されることが多いため、新卒の場合は非常勤講師としての就職が多いことが考えられます。

以上のように、日本語教育の就職においては新卒者が不利になることがあるため、就職活動にあたっては教育機関の求人状況やキャリアアップの可能性など、自身のキャリアプランを考えて臨む必要があるでしょう。

 

日本語教師の働き方

 ここからは、日本語教師の働き方について、以下2つの観点から見ていきましょう。

• 雇用形態について
• 求人の状況

それぞれ解説していきます。

雇用形態について

日本語教師の働き方には、主に3つの雇用形態があります。

まず1つ目は、正社員としての雇用です。

正社員として採用されると、安定した給与や社会保険、退職金など福利厚生が充実している場合が多く、長期的な職種として選択されることが多いです。

2つ目は、契約社員などの非正規雇用としての雇用です。

正社員に比べて給与や福利厚生が少なめな場合が多いです。

しかし、柔軟な勤務形態や、副業にも向いた働き方ができるため、希望に合った雇用形態が選択できます。

3つ目は、フリーランスとしての雇用です。

自分である程度スケジュールを自由に設定できる反面、収入が不安定であるため、経験を積んでからフリーランスとして働くことが多いです。

どの雇用形態にもメリット・デメリットがあるため、自身の希望や目的に合わせて選ぶことが重要です。

 

求人の状況

日本語教師の求人状況は、時期や地域によって異なりますが、一般的には需要があります。

日本語や日本文化を学ぶ外国人留学生や、海外で日本語を学ぶ人々が増加しており、日本語教育に対する需要が高まっています。

また、近年ではオンライン教育の需要も増えており、日本語教師のオンライン授業の需要も増加傾向にあります。

しかし、求人数が増加しても、求職者数も同時に増える場合があります。

日本語教育の専門学校や大学の日本語教育専攻の卒業生や、海外からの留学生など、競合する求職者も多く存在するため、その分競争率は高くなり、求人数が多いから選考に通りやすいとも限らない場合があるでしょう。

日本語教育に対する需要が高まっていることは間違いありませんが、求人数と求職者数のバランスによっては、就職までに長い時間を要することもあります。

継続的な求人情報の確認や、日本語教育に関連するスキル・資格の取得など、自己アピールを高めるための努力が必要です。

日本語教師に向いている人の特徴

 日本語教師に向いている人の特徴として、まずコミュニケーション能力が挙げられます。

学習者とのコミュニケーションを円滑に行い、教えることができるようにするには、上手なコミュニケーションが重要です。

また、忍耐力や柔軟性も必要です。

学習者の理解度や学習スピードが異なるため、それぞれに合わせた教え方を工夫する必要があります。

また、異文化への理解も必要になるため、その点でも柔軟性は必要不可欠です。

学習者からの信頼を得るためにも、さまざまなことに目を向けてみましょう。

日本語教師は不足している？

日本語教師という職業が注目される中、日本語教育業界は深刻な人手不足でもあります。
その背景、今後、どのように人手を確保していくのかを解説いたします。

日本語教師が不足している背景

日本語教育を必要としているのは留学生だけではなく、海外で日本の文化に触れて日本語を学ぶ人の総数は2021年時点で141の国・地域で約379万人に達しており、日本語教師の需要は加速度的に増えています。

外国人在留者も年々増えており、令和4年の6月現在で、在留外国人の数が296万人弱、令和3年に比べ20万人増えております。日本語教師という職業が少しずつ認知されているとはいえ、外国人在留者の数と、日本語教師の数のバランスが取れず、日本語を教える「日本語学校」の現場では日本語教師が不足しているのが現状です。その一方で、比較的労働条件の良い「大学」や「国際機関」などの専門性が高い職場では募集人数も少なく、条件が良く退職する人が少ないため、日本語教師が飽和している状態が見受けられます。

日本語教師の不足を解消する施策

出入国在留管理庁から出されている「日本語教育機関の告示基準」が定めている、生徒20人に対し1人の教師が必要と仮定して算出すると、それまでに約23万人の質の高い日本語教師の養成が必要だと想定しています。
2026年度には日本語の授業を受ける必要のある小中学生18人につき日本語教師1人を各都道府県・政令市に自動的に割り振るようにする方針が文部科学省からも出されました。2023年度から「日本語学習」が高等学校の履修単位として認められるため、日本語教師の活躍の場が高等学校にも広がることになります。

 まとめ

日本語教師になる場合は大学を卒業することが一般的と思われがちですが、時間や費用の面でデメリットがあることは拭えません。
その場合は、通信講座や養成スクールなどでの資格取得がおすすめです。
通信講座では、自宅で学習できるため仕事や家庭との両立もしやすく、費用も大学より抑えられます。
また、養成スクールでは、短期間で集中的なカリキュラムで学ぶことができ、実践的な授業も受けられます。
大学よりも実践的な知識が得られる場合もあるため、選択肢の一つとして検討しましょう。
さらに、「日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律」が2023年5月26日に成立し
6月2日に日本語教師の国家資格化を含んだ新しい法律が公布されました。施行日は2024年4月1日です。
今後もより一層日本語教師として働く場や、需要が増してくると考えられます。
「日本語教師の国家資格？」「いつから日本語教師の勉強を始めたらいい？」など、知りたいことも多いのではないでしょうか。

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<関連記事>第1回：日本語教師が国家資格になる
<関連記事>第2回：新しい法律で、日本語教師の国家資格取得後の就職先はどう変わる？
<関連記事>第3回：新しい法律「日本語教育機関認定法」で、日本語教師養成講座はどうなる？

この記事の監修者

松田 良子　Ryoko Matsuda

ルネサンス日本語学院 日本語教師養成講座講師

《資格》日本語教師養成課程修了・日本語教育能力検定試験合格

《経歴》日本語教師養成講座を修了後、約30年に渡り、大使館、留学生、インターナショナルスクール、企業などで日本語教育に従事。また、（社）国際日本語普及協会の「地域日本語教育コーディネーター研修」修了後は、地域の日本語教育、ボランティア支援や教育委員会日本語研修プログラム、NHK文化センター、一部上場企業などへの日本語教育コーディネイトや日本語教師養成に携わり、日本語教育総合支援など多方面で活躍中。

《専門分野》就労者・生活者・年少者に対する日本語教育。

《監修者からのコメント》

日本語教師の勉強は、「知識」だけでも、「技術」だけでもだめです。 両方揃って初めて「学習者」という同乗者が安心して授業を受けられます。単なる知識の講座ではなく、皆さんより少し先を歩く私たち現役日本語教師が考え、悩み、苦労してたどり着いた答えを多く取り入れた「現場目線」を意識しています。
私自身、国語教師を目指し、日本語の文法にも自信があったにもかかわらず、「こんにちは。」の使い方を外国人に教えられなかった…というショックから、「日本語」に興味を持ち、日本語教師になりました。日本語教育業界は、わかりやすそうでわかりにくいですから、この業界の専門知識のある人に相談することがおすすめです。ぜひお気軽にお問い合わせください。