日本語教師養成コラム
日本語教師になるための資格取得費用を抑える方法と金額の目安
公開日:2024.11.23 更新日:2025.02.21
監修者情報
ルネサンス日本語学院 日本語教師養成講座講師
「日本語教師になりたいけど費用が心配」
「資格取得にかかる費用を教えて欲しい」 などと考えていませんか。
具体的な金額がわからず、困っている方は多いでしょう。
※こちらの記事は2024年8月段階のものです。
日本語教師になることとは、「日本語学校」で教えることを基本に、
国家資格である「登録日本語教員」を取得することとしています。
また、この記事では現職の方ではなく、これから日本語教師になりたい方を扱っています。
ここでは、登録日本語教員を含め資格取得にかかる費用をケース別に紹介するとともに、
日本語教師養成講座の費用を抑える方法などを解説しています。
日本語教師を目指している方は参考にしてください。
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日本語教師になるための資格取得費用
国家資格への移行期間中である2024年現在では、日本語教師として日本語学校に就職する場合に必須の資格はありません。
日本語学校での就職で求められる条件は、大学での専攻、日本語教育能力検定試験の合格、
日本語教師養成講座の受講のうち、2つ以上の条件を満たしている必要があります。
それぞれを選択した場合にかかる費用を解説します。
大学の専攻として学ぶ場合
大学で主専攻や副専攻として日本語教育を学ぶ場合、4年間で240～470万円程度の費用がかかることになります。
国立と私立のどちらを選択するかによっても異なり、安く済むのは国立大学です。
国立大学の場合、入学金が約28万円、授業料が約215万円で、4年間の総費用は約240万円になります[1]。
一方、私立大学の場合は入学金が約25万円と国立大学よりも安く抑えられるケースもあるのに対し、
授業料の相場は約370万円です。
また、施設設備費があり、4年間の相場は約70万円です。
合計すると4年間で約470万円です[2]。
奨学金や教育ローン、学資保険などを利用して費用を準備している方もいます。
日本語教師になるために、大学受験からはじめるのは時間もお金もかかるため、
4年制大学を卒業していない方にとっても、大学卒業に他のメリットがない限り
日本語教育を行う大学にわざわざ入学するというのは現実的ではないでしょう。
日本語教育能力検定試験を受ける場合
毎年10月に開催されている日本語教育能力検定試験に合格することで、
日本語教師としての専門知識が身についていることを証明できます。
受験資格は特に必要なく、独学でも合格を目指せます。
独学で試験合格を目指す場合も、書籍などの購入が必要です。
また、検定試験の受験料は17,000円（税込：令和6年度）です。
多くの場合、書籍を数万円分購入しても、費用は5万円以内に収まります。
ただし試験の難易度は高く、令和5年度試験の合格率は31％程度です。十分な勉強が必要です[3]。
しかし、日本語教育能力検定試験に合格しただけでは、教案を作ることや、教育実習など、
実際に教える経験が不足することも多く、日本語学校でもこの検定試験合格のみでは就職ができないところもあります。
一方で、2024年現在では日本語教員試験は過去問が不足しており、
この試験のために学んだ内容は役に立つとも考えられます。
日本語教師養成講座を受講する場合
日本語教師養成講座の受講費用は、50～60万円程度です。
内訳は以下の通りです。
【かかる費用の内訳】
- 入学金：2～3万円
- 授業料：53～58万円
- 教材費：0～4万円
日本語教師養成講座は、通学での実習があったり、実習があったりと時間も費用もかかります。
しかし、これから日本語教師として就職し活躍していくために最もおすすめの方法で、
費用としても得られる経験に見合ったものです。
特に2024年現在では、4年制大学卒業以上の方は、
必須の50項目に対応した経過措置対象講座を選べば、「日本語教員試験」の基礎試験と実践研修は免除され、
応用試験の合格で登録日本語教員の資格を取得できます。
4年制大学を卒業していない方にとっても、基礎試験・応用試験を独学で行うよりは
講座を受講する方が資格取得に近いといえます。
＜関連記事＞日本語教師資格の難易度は？国家資格化による変更点
2024年4月創設の日本語教師の国家資格とは
2024年4月に
「日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律」が施行されたことを受けて、
日本語教師の国家資格である「登録日本語教員」が誕生しました。
同資格の取得には、原則として「日本語教員試験に合格すること」と
「登録実践研修機関で実践研修を修了すること」が求められます[4]。
日本語教員試験の受験、実践研修などにも費用がかかります。
資格取得を目指す場合は、これらの費用についても確認が必要です。
＜関連記事＞日本語教師になれる大学は？ 大卒以外の方の日本語教師のなり方も紹介
日本語教員試験の概要と国家資格取得にかかる費用
登録日本語教員になるための試験（日本語教員試験）は、基礎試験と応用試験にわかれます。
この後で説明しますが、受験者の条件によっては両試験が免除されます。
日本語教員試験の受験料などは次のとおりです[5]。
【受験料】
- 基礎試験＋応用試験：18,900円
- 基礎試験免除（免除資格の確認＋応用試験）：17,300円
- 基礎試験、応用試験免除（免除資格の確認）：5,900円
日本語教員試験に合格した方は、実践研修を修了することで文部科学大臣から
登録（登録日本語教員の登録）を受けられます。
実践研修にかかる費用は、各登録実践研修機関が定めて文部科学大臣が認可します[6]。登録にかかる費用は4,400円です[7]
＜関連記事＞日本語教師を目指して大学院に通うメリットは？デメリットも確認
日本語教師の国家資格を取得する流れ
登録日本語教員を取得するルートは以下の3つにわかれます。
【3つのルート】
- 国家試験合格後に登録実践研修機関で研修を修了する
- 対象の講座を受講し応用試験に合格する
- 登録実践研修機関を受講し応用試験に合格する
それぞれにかかる費用は以下のとおりです。
①国家試験合格後に登録実践研修機関で研修を修了する
大学を卒業していない方や民間の日本語教師養成講座を修了していない方などを主な対象とするルートです。
日本語教師試験の基礎試験と応用試験に合格してから、実践研修を修了すると登録日本語教員の登録を受けられます。
日本語教員試験にかかる費用は18,900円です。
実践研修にかかる費用は登録実践研修機関で異なります。
ここに4,400円の登録費用もかかります[7]。
受験対策として、日本語教員国家試験対策コースなどを受講する場合は、10～15万円程度の費用がかかるでしょう。
②対象の講座を受講し応用試験に合格する
4年制大学以上を卒業している方は、対象講座を受講することで、
日本語教員試験の基礎試験と実践研修の免除を受けられます。
この場合は応用試験に合格することが資格取得の条件です。
大学卒業にかかる費用は240～470万円程度、対象講座の受講にかかる費用は50～60万円程度です。
ここに、応用試験の費用17,300円（免除資格の確認手数料を含む）と登録費用4,400円もかかります[7]。
具体的な金額は、ケースで大きく異なるでしょう。
③登録実践研修機関を受講し応用試験に合格する
登録日本語教員養成課程を修了した方も、基礎試験（日本語教員試験）の免除を受けられます。
教育実習がある場合は実践研修についても同じです。
したがって、応用試験に合格すると資格を取得できます。
このルートでかかる費用は、登録日本語教員養成課程の受講料と応用試験の費用17,300円、
登録費用4,400円です（実践研修がある場合は研修費用もかかります）[7]。
登録日本語教員養成課程の受講料は明示できません。
現在のところ、該当する講座がないためです。具体的な費用は、講座開講後（2024年秋ごろ）にご確認ください。
＜関連記事＞日本語教育能力検定試験に合格するために必要な勉強時間
日本語教師養成講座について
日本語教師養成講座とは、日本語教師に求められる知識やスキルを効率的に学べる講座です。
日本語教師の求人の中には、日本語教師養成講座を修了していることを応募の条件として定めているものが多くあります。
420単位時間以上の勉強が必要ですが、オンライン併用コースがあれば、働く社会人の方でも受講しやすいでしょう[8]。
この講座では、日本語の理解を深める勉強に加え、日本語教師として必要なスキルや知識も身につけることができます。
ここからは、日本語教師養成講座に焦点を当てて解説します。
＜関連記事＞日本語教師養成講座420時間カリキュラムの内容や費用について
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日本語教師養成講座の費用を抑える方法7選
日本語教師養成講座の日本語教師の資格取得費用相場は50～60万円程度です。
できるだけ費用を抑えたいと考えている方も多いでしょう。
そこで、費用を抑えるために効果的な方法を7つ解説します。実践できそうなものを試してみてください。
方法①リスキリング等の給付金制度を利用する
経済産業省が提供する「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」を利用すると、
これから転職を行う方を対象に受講料の最大70％が還付されます。
このリスキリング支援では、キャリア相談とリスキリング（対象講座の受講）と、
転職サポートまで一体で支援を受けることができます。
【条件】
- 受講後に雇用主の変更を伴う転職を考えている
- 正社員、契約社員、派遣社員、パート、アルバイトなど企業・会社と雇用契約を締結している在職者の方
費用は対象講座の受講料が50％還付され、
2年以内に対象講座を修了し、転職しているとさらに20％が還付されます。
リスキリング事業の対象講座は多くはありませんが、現在就職している方の多くが対象になります。
厚生労働省では「教育訓練給付金制度」を用意しています。
これは、日本語教師養成講座を修了すると上限を10万円とした受講料の20％が給付されるものです。
受給対象になるためには、以下の条件を満たしていなければなりません。
【条件】
- 3年以上（支給が初めての方は1年以上）雇用保険に加入している
- 厚生労働大臣より指定を受けている日本語教師養成講座である
- 離職日から1年以内に受講を開始している
- 過去に同給付金を受け取った場合はそれから3年以上経過している
教育訓練給付制度に関する相談はハローワークで受け付けています[9]。
方法②受講料の安いスクールを選ぶ
スクールによって受講料は大きく異なるため、安価なスクールを選ぶと良いでしょう。
ただし、安さだけで決めると失敗しやすいので注意が必要です。
一般的な相場と比較してあまりにも安い場合は何らかの理由が隠れている可能性があります。
安くても評価が高いスクールは口コミの評判も良いことが多いので、まずは口コミ情報を調べてみると良いでしょう。
安価で質の高いスクールを選べば、コストパフォーマンス良く学べます。
受講料の安いスクールを選ぶ際に注意しておきたいポイントについては後ほど詳しく解説します。
方法③通信講座に通う
通信講座を提供しているスクールの場合、通常の授業料と比較して5～10万円程度安くなることがあります。
通学で学びたい特別な理由がなければ、費用を抑えるために通信講座を活用してみると良いでしょう。
通信講座で学ぶ場合、eラーニングやオンライン授業を受ける形になります。
好きな時に繰り返し映像授業で学べるものであれば、わからないことがあった際に何度も確認できて便利です。
しかし、多くのスクールでは、eラーニングやオンライン授業のみで完結できる形にはしていません。
テストや教育実習といったものは通学で受けなければならないところがほとんどなので、
どのような形で通学が必要か確認しておきましょう。
方法④割引制度を利用する
スクールの中には、割引制度を用意しているものがあります。
たとえば、学割のほか、シニア割、早割、友達紹介割などがあります。
中には体験授業や説明会といったものに参加した方は入学金が免除されるものもあるため、確認してみると良いでしょう。
割引の併用が可能なものを利用すれば、数万円単位での大幅な割引になることもあります。
割引制度の中には通年行われているもののほか、期間限定のキャンペーンもあるため、
お得な情報を逃さないようにしましょう。
割引制度と給付金制度を活用するだけで10万円以上の割引が受けられます。
方法⑤求職者支援職業訓練を受ける
求職者支援職業訓練とは、再就職や転職、スキルアップを目指す人をサポートするための制度です。
ハローワークが提供する求職者支援制度の一環として、
月に10万円の給付金を受け取りながらさまざまな講座を受講できます[10]。
ハローワークに求職の申し込みが必要で、その他の細かい要件も定められています。
収入や世帯全体の収入、金融資産などの要件もあるため、利用を検討している方はよく確認しておきましょう。
また、給付金が受けられなくても交通費のみ受給できるケースもあります。
時期によっては開講されていないこともあり、満たさなければならない要件の詳細については、
ハローワークに問い合わせる必要があります。
方法⑥テキストを安く調達する
日本語教師養成講座の受講でかかる費用のうち、特に大きいのが入学金と授業料、教材費です。
このうち、教材費であるテキスト代は工夫次第でコストを抑えることが可能です。
例えば、同じ講座を受講した知り合いがいれば、その人に譲ってもらえないか交渉するのも良いでしょう。
また、フリマアプリなどでも各種講座のテキストが出品されることがあります。
テキスト代にかかる相場は0～4万円程度なのですが、知り合いから譲ってもらう、
またはフリマアプリで購入することで、大幅に費用を抑えることができます。
注意点として、使用するテキストが変更されることがあるため、常に最新の情報を確認することが重要です。
＜関連記事＞日本語教師は独学で目指せる？ 必要な資格やおすすめの本
方法⑦オプションの有料授業は受講しない
スクールの中には、オプションとして有料の授業を提供しているところもあります。
例えば、試験対策用の個別講座や模擬試験などがあります。
期間限定で料金が割引されているオプションの有料授業などはお得に感じますが、本当に必要か考えましょう。
できるだけ費用を抑えたいのであれば、オプションの有料授業は受講しないほうが安く済みます。
また、通学と通信講座の両方がセットになっているものもあります。
それぞれ別で申し込むよりもお得なケースが多いのですが、学ぶための時間が十分に取れない方の場合、
通学と通信講座を両立できず、無駄になってしまうことがあります。
日本語教師養成講座を受講するメリット・デメリット
日本語教師養成講座では専門的な知識が学べますが、デメリットもあります。
ここでは、実際に日本語教師養成講座を受講する前に確認しておきたいメリットとデメリット解説します。
メリット
日本語教師養成講座を受講する代表的なメリットは、以下の通りです。
【メリット】
- 各分野に精通した講師の授業が受けられる
- 教育実習に参加できる
- 現場で必要になる実践的な知識が身に付く
- オンライン併用型学習も選択可能
- 就職サポートが受けられることもある
- 最短3～6カ月で修了できるコースもある
独学と比較したメリットとして、専門知識を持った講師の授業が受けられることが挙げられます。
わからないことがあれば質問できるので、授業でつまずいてしまった場合もすぐに解決できるでしょう。
また、講師のサポートが受けられることになるので、独学が苦手な方にも向いています。
デメリット
日本語教師養成講座を受講する場合、以下のようなデメリットがあるため良く確認しておきましょう。
【デメリット】
- 50～60万円程度の費用がかかる
- 修了までに平均して約1年かかる
- オンラインのみで完結はしない
- 日本語教員試験で「基礎試験」の免除を受けるには 日本語教師の資格取得には加えて4年制大学の卒業が必要
オンラインと対面の併用型学習はありますが、確認テストなどでは校舎に足を運ぶ必要があります。
地方の場合は校舎が少ない可能性もあるでしょう。
また、3～6カ月で修了できるコースもありますが、これは最短の場合であり、平均すると修了までに1年程度かかります。
それよりも短期間で修了しようと考えた場合には短期集中コースなどを選択して集中的に学ばなければなりません。
安い日本語教師養成講座を受ける際の注意点
日本語教師養成講座の中には相場よりも安い日本語教師養成講座も存在します。
ですが、料金だけで選んでしまうと失敗してしまう可能性があるため、以下の注意点を確認しておきましょう。
入学金・教材費・交通費がいくらになるかを確認する
費用を比較する際は、具体的な内訳の確認が必要です。
例えば、相場と比較して入学金が非常に安いものの、教材費が高くついてしまう講座もあります。
総合的に見ると相場よりも高くなることがあるため、注意しましょう。
また、交通費も確認が必要です。
入学金や教材費が安くても、
自宅から遠い場所を選ぶと交通費が高くなり、結果的に総費用が増加する恐れがあります。
自分の希望するカリキュラムが存在するか確認する
選択する日本語教師養成講座によって受けられるカリキュラムが異なります。
カリキュラムの種類を確認し、自分が希望しているものが含まれているところを選択しましょう。
例えば、グループワークに力を入れているところもあれば、そうではないところもあります。
模擬授業に関しても同様で、何回実施されているかは講座によって異なりますので、
実践で活用できるスキルを身に付けたい方は、グループワークや模擬授業を重視する講座の選択をおすすめします。
また、希望するカリキュラムが基本料金の範囲内で受けられるのか、有料オプションになるのかも確認が必要です。
実績の有無を確認する
これまでの実績に関しても必ず確認しておきたいところです。
日本語教師養成講座の中には開校したばかりで実績がないために費用を安く設定しているところもあります。
近年、日本語教師の需要が増加しているため、養成講座を設けるスクールも増えてきました。
しかし、安くて質の良い養成講座は多くありません。
特に実績がない養成講座は見極めが難しいため、失敗を避けるためにも実績が十分にある養成講座を選びましょう。
地方の場合は都市部と比較してスクールの数が少ないため、選択肢が多くはありません。
実績を重視して自宅から離れたスクールを選択すると交通費がかかることになるので、
このあたりも含めて検討が必要です。
総合的にかかる費用の確認が必要
ここでは、日本語教師の資格取得にかかる費用について解説しました。
日本語教師や登録日本語教員になる方法はさまざまです。
資格取得にかかる費用はケースで異なります。
自身に適したルートを見極めた上で、その費用を確かめることが大切です。
日本語教師養成講座などを受講する場合は、利用しやすさや教育の質も確認しておきましょう。
＜関連記事＞日本語教育能力検定試験はどんな試験？合格ラインや勉強方法を徹底解説
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参照[1]： e-Gov法令検索：国立大学等の授業料その他の費用に関する省令
参照[2]：文部科学省：私立大学等の令和元年度入学者に係る学生納付金等調査結果について
参照[3]：（PDF）公益財団法人 日本国際教育支援協会：令和５年度日本語教育能力検定試験結果の概要[PDF]
参照[4]：文化庁：登録日本語教員の 登録申請の手引き[PDF]
参照[5]：（PDF）文部科学省：日本語教員試験に関すること
参照[6]：（PDF）文部科学省：日本語教育機関認定法 よくある質問集 [PDF]
参照[7]：（PDF）文部科学省総合教育政策局日本語教育課：令和５年度日本語教育登録日本語教員の登録申請の手引き[PDF]
参照[8]：文化庁：日本語教師養成課程を実施する大学[PDF]
参照[9]：ハローワーク：教育訓練給付制度
参照[10]：（PDF）厚生労働省：求職者支援制度のご案内[PDF]
この記事の監修者
ルネサンス日本語学院 日本語教師養成講座講師
《資格》日本語教師養成課程修了・日本語教育能力検定試験合格
《経歴》日本語教師養成講座を修了後、約30年に渡り、大使館、留学生、インターナショナルスクール、企業などで日本語教育に従事。また、（社）国際日本語普及協会の「地域日本語教育コーディネーター研修」修了後は、地域の日本語教育、ボランティア支援や教育委員会日本語研修プログラム、NHK文化センター、一部上場企業などへの日本語教育コーディネイトや日本語教師養成に携わり、日本語教育総合支援など多方面で活躍中。
《専門分野》就労者・生活者・年少者に対する日本語教育。
《監修者からのコメント》
日本語教師の勉強は、「知識」だけでも、「技術」だけでもだめです。 両方揃って初めて「学習者」という同乗者が安心して授業を受けられます。単なる知識の講座ではなく、皆さんより少し先を歩く私たち現役日本語教師が考え、悩み、苦労してたどり着いた答えを多く取り入れた「現場目線」を意識しています。
私自身、国語教師を目指し、日本語の文法にも自信があったにもかかわらず、「こんにちは。」の使い方を外国人に教えられなかった…というショックから、「日本語」に興味を持ち、日本語教師になりました。日本語教育業界は、わかりやすそうでわかりにくいですから、この業界の専門知識のある人に相談することがおすすめです。ぜひお気軽にお問い合わせください。